Recall me, maybe.

先月26日、台湾では大規模な立法委員のリコール投票が行われました。日本では、有権者が直接国会議員を罷免することができないのですが、台湾では「公職人員選挙罷免法」という、そのままというか物々しい名前の法律で制度化されています。ついでに言えば、中華民国憲法の増修条文で総統・副総統の罷免の手続きにも間接的に関わることができるのですね。さて、立法委員の罷免の手続きはどうなっているかというと、署名と投票という手続きは、日本の地方自治体のそれと大きく変わりません。そして、有権者による投票において「罷免に賛成する票が、反対する票を上回り、かつ選挙区の有権者の4分の1以上となった場合」に罷免が成立します。後半の規定は、ちょっと要件として低くないですか、と思ってしまいそうですが、過半数要件のみの日本よりはまともなのかも。

国民党の立法委員24人が対象となった今回の大規模リコール、結果としてはすべて罷免不成立。誰も失職しませんでした。詳しい経緯や投票結果の分析は、今月1日に小笠原教授が東洋経済オンラインで解説しているので、これでだいたい分かった気になれます。というか、おいらもブログで書く内容が90%くらい無くなりました。「有料会員限定記事じゃねえかゴルァ」という方もいると思うので(東洋経済の記事も、最初の数日は無料会員でも読めたやつ)、小笠原教授がコメントしている先月27日の産経新聞の記事を引用してみましょう。

 (略)台湾の清華大栄誉講座教授、小笠原欣幸氏は「昨年1月の立法委員選の結果をリコールで覆すのはおかしいという疑問も、かなりの有権者の心の中にあった。国民党はそこを掘り起こして不同意票を積み上げた」と指摘した。

 与党側の「国民党の立法委員が中国の代理人となり憲政を混乱させている」との主張は、特に若年層への広がりを欠いた。リコール推進派の活動は、14年のヒマワリ学生運動を主導した30代以上が担った。

 だが、ヒマワリ世代より若い有権者は、中国への危機感よりも「若者の期待に応えない民進党」への批判が強い。若者の不満の受け皿となっている第2野党の台湾民衆党は今回、全力で国民党支援に回った。リコールが成功し「ねじれ議会」が解消されれば、自らのキャスチングボートを手放すことになるためだ。(略)

台湾、若年層で対中危機感広がり欠く リコール「失敗」 次期総統選へ野党共闘強まる (産経新聞)

今回のリコールの最終的な狙いは、昨年1月の立法委員選挙と総統選挙で生じた「ねじれ」の解消と断じて差支えは無いでしょう。実際に、立法院では多数派となった藍系が割と好き放題な有様。一方、選ばれた立法委員もまた民意の結果なので、これをひっくり返すとなると相当の理由が必要です。立法院での行状は確かに微妙であるけれども、院のルールに基づいた手続きに則ってやられると、咎める決め手に欠けます。そこで出てくるのは、両記事にも出てくる「中国の代理人」「中国共産党の同調者」というパワーワードです。21世紀にもなって赤狩りみたいな話が出てくるとは思いもしませんでした。こういう動きは、より先鋭的に指弾されてしまうので、「立法院を正常化する」という大義名分が、いつの間にか「親中派議員を排除する」方に向かってしまうわけです。そしてすり替わった論点で成功しなかった場合、かえってカウンターを食らってしまうのが常道。例えばリコール後の30日の聯合報の社論では、「大規模罷免活動は、すべて敗北した。ここで示された新たな民意は、藍系議員は『親中売台』だという非難を認めないというものであり、頼総統の『抗中保台』路線を明確に否定するものだ」と、返す刀で頼政権を批判しています。小笠原教授も「抗中保台」の行き詰まりは指摘しているけれど、さすがに結果を拡大解釈しすぎじゃないかしらん。とか思っていたら、1日の聯合報の社論を見ると「もし、理性的な国民の『罷免への強い反対』を『国民党への支持』と解釈するのであれば、それはあまりに安易であり、情勢判断を誤っている」として、国民党に対しても楔を打っています。この週は、毎日この話を取り上げているので、慌ただしい日々でしたね。

それでは、緑系の自由時報の伝え方は、と考えて、「あの記事はもしかして……」となった記事がいくつかありました。いずれも20日に行われた日本の参議院選挙の結果を伝えた記事ですが、1つ目は20日夜に駐日特派員の林翠儀記者が書いた「自民党の親中派勢力が衰退 二階王国・森山王国とも立て続けに陥落」で、和歌山県選挙区と鹿児島県選挙区の両方で自民党公認候補が敗れたことを報じていました。確かに、どちらも衝撃があったものの、それは二人の問題というよりは自民党の凋落を象徴するような結果であったから。それを「親中派の衰退」と表現したことに、何だか違和感を覚えたのですね。



さらに、翌21日付けの林翠儀記者の記事も、読んでいて疑問符が浮かびました。この記事、出だしの「今回の参議院選挙で自民党は敗北し、抗中友台の保守派重鎮も数多く敗戦を喫した」あたりまでは良いのですが、続けて「保守層の票は新興小政党に流れ、自民党以外で多くの新鋭議員が誕生した。将来、日本政府が対中政策を策定する際、政権を監督する力を働かせるだろうし、新世代の抗中挺台の有望株になることだろう」と書かれると、さすがに「そんなわけないだろ、起きろ」と突っ込まざるを得ません。この記事、確かに候補者や当選者の小ネタはよく拾ってきていると思うのですが、何しろ出てくる面々というのが順に、平野雨龍、石平、百田尚樹、北村晴男、神谷宗幣、さや、梅村みずほという顔ぶれ。これは、「親台派になりそうな新人議員を見つけてきた」というよりは、「中国に対して威勢のいいことを言っていた人たちの紹介」と言った方がいいでしょう。挙句、

こうした日本政界の新鋭たちは、みな表立った場所で話題性のある人物というばかりではなく、数多くの非自民系の候補者で、今回の選挙で中国に対抗する主張を掲げている者たちだ。まるで、台湾の罷免運動のボランティアと同じようではないか。既存の政治の枠組みを離れ、あちこちに優秀な人材が生まれている。彼らは保守派あるいは若者、支持層の無い有権者の支持を得て、さらに彼らの主張が日本社会からも支持を受けたり重要視されるようになったことを体現している。

保守派の票を引き付け 中国に抵抗し台湾を支持する日本の新鋭たちが台頭 (自由時報)

という、おいらも流石に引くような解釈と謎の期待感で〆ていました。



いきなり何を言っているんだ、と思って困惑したのですが、今になって思うと、「日本の有権者も『抗中保台』の考え方で政治家を選んでいる」というお話を見せたかったのかな、と。今の日本の民意は、「親中派の国会議員が推す候補が、有権者に選ばれなかった」「中国に対抗するような物言いの候補者が票を伸ばし、当選する者も出た」「それは台湾の罷免運動と考えが共通している」なのだ、と。仮にそうだとすると、民進党が推し進める罷免運動の考えは、決して民進党の独りよがりなものではなく、東アジアの潮流なのだ。そんな読者への誘導が言外に込められていたのではないか、と邪推してしまうような、なんだか普段とちょっと違うへんてこな記事だったのですね。

いずれにしても、これはおかしかろうと言ったところで、罷免の成立はゼロという数字があるわけで。ありとあらゆる手を尽くしたにも関わらず、残酷な現実が見えてしまったことで、民進党はここからどうやって前に進んでいくんだろうね。小笠原教授は東洋経済オンラインの記事の最後でこう書いています。

台湾政治は以前からわかりにくいが、今後一段とわかりにくくなりそうだ。

台湾で大規模リコールが不成立となった背景とは? 民進党頼清徳政権に打撃で中国がほくそえむ展開に (東洋経済オンライン)

ようし、小笠原教授がわからないのなら(わかりにくいとしか言っていない)、おいらにわかるわけがないよね!

智識を世界に求め、じゃなかったっけ。

どうも「どうしたこうなった」という感じが強い今回の参議院議員通常選挙。そう言われてみると、7月3日の公示日の時点でちょっとした異変がありました。国政選挙の公示日には中央選挙管理会委員長の談話が発表されるのですが、これまで有権者の投票行動に対してはほとんど触れず、例えば昨年10月の衆院選のとき[PDF]3年前の参院選のとき[PDF]も、「投票に際しましては、各政党等の政策や候補者について十分に検討され」程度しか書かれていませんでした。ところが、今回の談話では、

 有権者の皆様におかれましては、これからの国政を担う国民の代表者を選ぶため、主権者として積極的に投票に参加されますよう期待するものであります。投票に際しましては、各政党等の政策や候補者について十分に検討され、選挙区選挙については候補者名を、比例代表選挙については候補者名又は政党等名のいずれかをお書きいただきますようお願いいたします。
 また、SNS等インターネット上の情報には様々なものがあることに十分留意して、その情報のみを鵜呑みにするのではなく、他の情報にも当たるなどして正確性を的確に判断することが大切だと考えます。

第27回参議院議員通常選挙の公示日における中央選挙管理会委員長談話[PDF] (総務省 自治行政局/下線は引用者)

という、下線部分の一文が加わりました。もちろん、下の方では、今回の選挙から導入された選挙ポスターの品位保持義務規定の話も入っているので、厳密には「ここ以外は前例踏襲」というわけではありません。しかし、改正公選法が初めて適用される国政選挙なので注意を促すのは中央選管として当然として、法の埒外であるはずの「有権者の判断」に半歩踏み込んだのは、ちょっとびっくりしました。今になって思うけれど、この談話、有権者に伝わっているのかな。フラグになっていないかな。

さて今回の選挙、この談話を嘲笑うかのように、ネット上の情報が選挙の争点を揺り動かしていきます。おそらくほとんどの有権者が、これまでの国政選挙との違いや、公示前の政治的課題とのずれを感じているんじゃないかな。それは台湾の記者も同じのようで、中央通訊社の楊明珠記者が公示日の3日に伝えた記事では、そのまんま記事題で「日本で参議院選挙がスタート、物価急上昇への対応が争点」と書いています。また、記事中でも、前日に日本記者クラブが行った党首討論会の内容を引いて、最大の争点は物価高騰対策だとし、その他に給付金、消費税の引き下げや廃止、コメの高騰対策、年金などの福祉政策、少子化対策、米国の関税措置への対応等の外交・安全保障政策などが挙げられています。うん、まあそうだよね。おいらもそう思っていたもん。

ところが蓋を開けてみると、そうした政策論争は置いておかれてしまった感じがします。楊明珠記者も、8日に石破首相が閣僚懇で表明した在留外国人対応の新組織設置に触れる形で、「『外国人問題』が今回の選挙の争点となり、各政党も様々な政策や見解を打ち出している」と10日の記事で書いています。主要政党の主張などのほか、その「外国人問題」について事例(とされるもの)の詳細を書いていて、読んでいてすごく不思議な気持ちになります。中央通訊社の記事とあってか、だいたい中国人が悪者になっているのでそれもあるのかもしれないけれど、ちょっと書きすぎじゃないですか。というか、その手の人たちって、「どの国の出身か」なんて考えていなくて、「内か外か」「自分が安全な方に線を引けるか」だけだと思うの。

一方で、聯合報に目を移すと、雷光涵記者が2日に伝えている記事で、「『外国人が問題の根源だ』日本の参院選が、ヘイトスピーチの争いとなるだろう」と題していて、さすが日本社会をよく見ているなあと脱帽するしかありません。その後、参院選に関する記事を書いていないようなので、次なる記事が気になるところ。

そうなると、自由時報の林翠儀記者の記事も見てみないといけません。まず目を引くのが、9日に書かれた天皇陛下のモンゴル訪問の記事でしょうか。って、そうじゃないし。「ウランバートルでは滅多にない雨となったが、モンゴルでは『吉兆の雨』と呼ばれており、今回の件はモンゴルで美談として広まった」とか長文書いてんじゃないですよ。

さて閑話休題。3日の公示後に書かれた記事では、「石破政権の中間考査」と位置付けたうえで、「各党首は第一声で、コメの価格高騰、消費税の減税や現金給付などの物価対策、社会保障などの課題を主要な争点として掲げた」と連ねていました。ところが、8日付けの記事では、中央通訊社とほぼ同様に「外国人問題」を例示とともに詳報し、最後の段落で「今回の参議院選挙でも、思いがけず外国人問題が争点となってきた。中でも、とりわけ小規模野党の参政党が掲げる『日本人ファースト』のスローガンが最も注目を集めている。参政党の主張は、外国人の権限を縮小し、参政権や公職に就く資格を奪うなど(原文ママ)、保守色の強い日本保守党と似ている。自民党、日本維新の会、国民民主党などのその他の政党も、保守派の票を狙い、次々と関係する政策を打ち出している。立憲民主党、共産党、社民党などのリベラル系の政党は、共生と権利保障を強調し、多様性ある文化的な社会と外国人の政治参加を主張している(これも原文ママ)」と二分する論点であることを強調しています。また、与党の過半数維持が困難な情勢だと伝えた14日付けの記事では、自民党の劣勢に関連し、昨年の衆院選で大敗して保守派が痛手を負い、その保守派の票が石破自民党ではなく反中・保守色の濃い参政党や日本保守党に流れ、漁夫の利を得たと分析しています。いや、最後のところの言い方ァ! また、参政党の「日本人ファースト」が日本社会に長く存在していた外国人問題にクリーンヒットし、大きな共鳴を得たとも書いています。記事では消費税の話や日米の関税問題についても触れていますが、どうも国内の論調が流されてしまったことで、外電記事にも影響が及び、「日本の今回の選挙では、外国人問題、特に中国人問題がホットなようだ」となってしまっている感じが否めません。これが「日本政界での主要な争点」と伝わるのは、先々よろしくないような気がしてならないのです。

ちなみに、例のスローガンの中文訳ですが、中央通訊社は「日本人第一」、聯合報は「日本人優先」、自由時報は「日本第一」「日本人優先」と、ちょっとばらついているみたい。用語として統一されたり定着したりしてほしくないのは、山々なんだけど。

ワイルドじゃなくても、もう少したくましく。

さて、新年を迎えたということで、本年もよろしくお願いします。1月最初のエントリと言えば、毎年恒例のアレ、台湾のACGサイト・巴哈姆特から、2024年のアニメ・漫画10大ニュースの話を。さも昨年もやっていたかのように書き始めましたが、このブログでちゃんと取り上げたのは6年前が直近でした。てへぺろ。

さて、2024年に巴哈姆特で扱われた5,398本のニュースから、選ばれたのは、以下の10本でした。日付と記事の題名は、巴哈姆特の当時の記事の日付と題名です。

第10位:『ちいかわ』のポップアップストア、「Chiikawa POP UP STORE 台北」が華山1914に明日オープン(06/13)
6月から1ヶ月半にわたって開設されたポップアップストアの記事が10位に。おいらは、あの魅力とやらがいまいち分かっていないのだけれど、振り返りの記事によれば台湾でも人気のようで、関連記事にもあるくら寿司とのコラボキャンペーンは、当初1ヶ月を予定していたもののわずか11日で終了するほど。

第9位:一行の冒険はまだ続く 『葬送のフリーレン』アニメ第2期の制作決定(09/28)
台湾でも配信されていた『葬送のフリーレン』。2024年の話題と言えば、5月21日に台中捷運で発生した傷害事件で、犯人を取り押さえようと抵抗した乗客が報道陣に答えた「ヒンメルならそうした」の話があってもよさそうですが、さすがにそれはACGネタで扱うのは不適切にもほどがあると判断したのか、言及はありませんでした。

ちなみに、当該発言が出たのは6月4日に台中市政府が乗客らを表彰した際の取材でのことですが、中央通訊社自由時報聯合報で、微妙に言葉がずれていて、話し言葉を伝えるというのは難しいなあと思ったり。なお、どの記事も「もし勇者ヒンメルだったら、彼もそうしただろうと思う」という発言なので、実際に喋ったのもこのような感じなのでしょう。さすがに「ヒンメルならそうした」から三社ここまできれいに広げたとも思えないので。
第8位:ディスニー映画『白雪姫』実写版の予告編が初公開 台湾での上映は2025年3月(08/10)
アニメ作品の実写版に対して賛否両論が出ている、というのもこのランキングで定番の話題。特に今回の『白雪姫』はいろいろ言われていますが、さてどうなることやら。なお日本での公開も台湾と同じ3月20日の予定でっす。
第7位:アニメ制作会社のガイナックスが破産手続き 40年の歴史に幕を下ろす(06/07)
これもなかなか衝撃的な出来事。ちょっと意外だったのは、文中で「知的財産権はきちんと引き継がれるので、我々は続編を見ることもできるし、後継企業は作品の精神をよく継承して、こうした古典作品の知的財産権を継続していってほしい」と触れているところ。あと、ガイナックスが手掛けた過去の作品の名前もいくつか出ているのですが、『男女[足尭][足尭]板』がカレカノとは分からなかった。
第6位:ロバート・ダウニー・ジュニアがマーベルに帰ってくる 『アベンジャーズ』シリーズ第5弾で敵役「ドクター・ドゥーム」を演じる(07/28)
これもランキングの常連と言えるアメコミ系の話題。ただし、「近年はだんだんと熱が冷めているマーベル作品だが」と、出だしから冷や水を浴びせているので、割と正念場なのかもしれません。
第5位:いよいよクライマックス! 芥見下々の『呪術廻戦』が残り5話での完結を発表(08/19)
前も何かで言ったけれど、「叙述トリック」と同じくらい言いにくいこの作品。累計発行部数も1億部を超えているというのは、まさにオバケ作品ですね。呪術だけに。それはそれとして、「人気作品がどんどん完結していく状況で、週刊少年ジャンプは、このような主力作品をまた出すことができるだろうか?」はさすがに余計だと思う。
第4位:マクドナルドと『HUNTER×HUNTER』がコラボ 限定包装、トレーディングカードなどが続々登場(10/21)
台湾マクドナルドが初となる『HUNTER×HUNTER』とのコラボ企画を実施。これだけでも充分に話題になるのですが、グッズが速攻で完売となるなか、多くのインフルエンサーに限定グッズを渡していたことが裏目に出てしまい、果てはねとらぼでも記事になるほどに。
第3位:アニメ『鬼滅の刃』は無限城編へ突入 最終決戦は劇場版で(06/30)
台湾でも根強い人気の『鬼滅の刃』がトップ3に入ってきました。12月の関連記事にもあるとおり、台湾でも今年、第1部が公開される予定とのこと。
第2位:ホロライブ2期生の湊あくあが卒業を発表 8月28日に卒業ライブを開催(08/06)
巴哈姆特をして「ここ数年の流行のトレンドと言えば、VTuberは必ず入ってくると思っている」と書かれているように、日本のバーチャルYouTuberの話が第2位に入っています。一方で、記事にもあるとおり「芸能界と同じで、新人の参入があれば、おのずと別れを選ぶ者たちも出てくる」とあるとおり、入れ替わりの激しい世界で大変だなあ(こなみかん)。
第1位:『ドラゴンボール』 日本の伝説的漫画家、鳥山明が68歳で病没(03/08)
ACGに関するニュースのランキングである以上、その全てのジャンルに影響を与えた人物の弔事は、やはり最後に出てくるのでしょう。記事でも「我々は、改めて鳥山明先生の作品を思い出し、彼の作品で描かれた物語から素晴らしい記憶が蘇ることに、楽しさ、勇気、そして共感を与えてくれたことに感謝しよう」とあるとおり、これからも何度も感動を呼び覚ましてくれることでしょう。

このランキングを紹介し始めて……えっと何回目でしたっけ。なかなか巴哈姆特まで読みに行く機会も少ないのですが、ここで初めて知る日本のニュースもあったりするので、もうちょっと食らいついていきたいと思います。さて、2025年の十大ニュースはどんな顔ぶれになるんでしょうか。今年もよろしくお願いします。